信用取引を利用する際に注意したいデメリット

できれば避けたい追加保証金


株式投資をされていらっしゃる方の中には、信用取引を始めてみませんか、と誘われた経験をお持ちの方も多いのではないのでしょうか。信用取引とは、証券会社に自分の持っている現金や株式を預けることで、手持ちの資金より大きな金額の株式の売買ができるようになる仕組みです。ハイリスク・ハイリターンな投資ですが、うまく利用すれば有効な投資方法です。株を売ってから買い戻すという方法もできますので、相場下落時に有効とされています。 信用取引をする際は、委託保証金が必要です。これは、現金でも株式でもよいのですが、委託保証金率が証券会社ごとに設定してあって、預けている株式が目減りした場合、また、信用取引で買ったまたは売った株式に評価損がでて、一定の水準を下回った場合、追加証拠金を差し入れなければなりません。株式を売って追加証拠金にする場合、現金化するのに時間がかかりますので、投資資金には、余裕を持ってのぞみましょう。



信用取引には期限があります


株式投資の王道として、長期保有があります。その株式を発行している会社の業績や業務内容、株価の動きを詳細に検討して、買う。年単位で持ち続けていたら、いつの間にか資産が増えていた。そんな取引は、ひとつの理想のスタイルですが、信用取引では、原則6ヶ月という期日があります。この株は、これから値下がりすると予想してカラ売りして6ヶ月放置しておいたら、予想に反して値上がりして損をした、というケースも考えられます。信用取引を始めるならば、日々の株価チェックを怠らず、損をしそうになったら、早めに対策を講じることをオススメします。 また、信用取引ができる銘柄は決まっています。カラ売り規制などで取引できない場合もあります。信用取引は、うまく利用すれば、よい投資手法です。リスク管理をしっかりしてのぞみましょう。